東海国立大学機構は、文部科学省の令和３年度「先端研究基盤共用促進事業（コアファシリティ構築支援プログラム）」に採択されました。全国の３５機関から応募があり、東海国立大学機構を含む１０機関が採択されています。
本事業は、研究機関全体で設備のマネジメントを担う統括部局の機能を強化し、学部・学科・研究科等の各研究組織での管理が進みつつある研究設備・機器を、研究機関全体の研究基盤として戦略的に導入・更新・共用する仕組みを強化（コアファシリティ化）することを目的とするものです。
本事業を通じて、地域の社会や産業の持続的発展を支える新たな国立大学モデルとして、研究基盤を支える技術職員の高度な人材育成と研究基盤共用体制を確立し、スタートアップビジョンに掲げる「国際的な競争力向上と地域創生への貢献を両輪とした発展」を実現してまいります。
